#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）: ース資産の内容
無形固定資産
主として、靴製品等卸・小売事業における在庫管理用ソフトウエアであります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
(2) 無形固定資産
リース資産以外のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/29 14:00
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当事業年度末における流動資産の残高は8,419百万円(前事業年度末7,051百万円)となり、前事業年度末比1,368百万円の増加となりました。その主な要因は、現金及び預金の増加1,643百万円、売掛金の減少185百万円等によるものであります。
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は5,625百万円(前事業年度末7,594百万円)となり、前事業年度末比1,969百万円の減少となりました。その主な要因は、投資有価証券の減少352百万円、長期預金の減少1,100百万円、役員に対する保険積立金の減少209百万円等によるものであります。
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#6 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）: 2.前事業年度における期中増減額は減価償却費(△1,211千円)であり、当事業年度における期中増減額は減価償却費(△1,135千円)であります。
3.期末の時価は、主として「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
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