有価証券報告書-第41期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前事業年度および当事業年度において、当社は、靴製品等卸・小売事業のほか、不動産賃貸事業を行っておりますが、靴製品等卸・小売事業の売上高、営業利益および資産の金額が、いずれも事業セグメントの合計額の90%を超え、報告セグメントは当該事業のみであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
1.製品およびサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品およびサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
前事業年度および当事業年度において、当社は、靴製品等卸・小売事業のほか、不動産賃貸事業を行っておりますが、靴製品等卸・小売事業の売上高、営業利益および資産の金額が、いずれも事業セグメントの合計額の90%を超え、報告セグメントは当該事業のみであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
1.製品およびサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:千円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 株式会社丸井 | 903,354 | 靴製品等卸・小売事業 |
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品およびサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:千円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 株式会社丸井 | 726,763 | 靴製品等卸・小売事業 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)および当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。