有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 14:32 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/26 14:32
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- たな卸資産
未成工事支出金、貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～15年
工具器具備品 3～15年2019/06/26 14:32 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、総平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
未成工事支出金、貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/26 14:32 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 無形固定資産
(ソフトウェア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 14:32
