- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
2019/06/26 14:32- #2 固定資産の減価償却の方法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2019/06/26 14:32- #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/26 14:32 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期首残高」及び「当期末残高」は取得原価により記載しております。
(注)2.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/26 14:32 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動により減少した資金は、3,492千円(前年同期比13,958千円の増加)となり、この主な内訳は、有形固定資産の取得による支出の減少3,042千円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/26 14:32- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
2019/06/26 14:32- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2019/06/26 14:32- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産
当社及び連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
2019/06/26 14:32