- 9909
- 2021/12/02
- 時価
- 20億円
- PER 予
- 34.1倍
- 2010年以降
- 赤字-806.53倍
（2010-2021年） - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.41-1.96倍
（2010-2021年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 2.22%
- ROA 予
- 0.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
愛光電気（9909）の賞与引当金の推移 - 四半期
個別
- 2009年3月20日
- 5403万
- 2010年12月20日 -76.88%
- 1249万
- 2011年3月20日 +380.19%
- 6000万
- 2011年6月20日 +50%
- 8999万
- 2011年9月20日 -50%
- 4500万
- 2011年12月20日 -26.67%
- 3300万
- 2012年3月20日 +100.02%
- 6600万
- 2012年6月20日 +40.9%
- 9300万
- 2012年9月20日 -74.19%
- 2400万
- 2012年12月20日 +37.5%
- 3300万
- 2013年3月20日 +63.64%
- 5400万
- 2013年6月20日 +50%
- 8100万
- 2013年9月20日 -40%
- 4860万
- 2013年12月20日 -32.1%
- 3300万
- 2014年3月20日 +112.11%
- 7000万
- 2014年6月20日 +38.57%
- 9700万
- 2014年9月20日 -44.33%
- 5400万
- 2014年12月20日 -38.88%
- 3300万
- 2015年3月20日 +112.1%
- 7000万
- 2015年6月20日 +38.57%
- 9699万
- 2015年9月20日 -48.45%
- 5000万
- 2015年12月20日 -34%
- 3299万
- 2016年3月20日 +100.02%
- 6600万
- 2016年6月20日 +40.91%
- 9300万
- 2016年9月20日 -49.89%
- 4660万
- 2016年12月20日 -29.19%
- 3299万
- 2017年3月20日 +90.91%
- 6300万
- 2017年6月20日 +42.87%
- 9000万
- 2017年9月20日 -45.56%
- 4900万
- 2017年12月20日 -32.66%
- 3299万
- 2018年3月20日 +93.95%
- 6400万
- 2018年6月20日 +42.19%
- 9099万
- 2018年9月20日 -45.05%
- 5000万
- 2018年12月20日 -34%
- 3300万
- 2019年3月20日 +112.12%
- 7000万
- 2019年6月20日 +42.34%
- 9963万
- 2019年9月20日 -45.8%
- 5400万
- 2019年12月20日 -43.77%
- 3036万
- 2020年3月20日 +137.13%
- 7200万
- 2020年6月20日 +37.5%
- 9899万
- 2020年9月20日 -54.54%
- 4500万
- 2020年12月20日 -26.68%
- 3299万
- 2021年3月20日 +87.9%
- 6200万
- 2021年6月20日 +43.54%
- 8899万
- 2021年9月20日 -44.94%
- 4900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第1四半期会計期間末の総資産は6,395百万円となり、前事業年度末に比べ96百万円減少いたしました。流動資産は5,612百万円となり、前事業年度末に比べ105百万円減少いたしました。主な要因は現金及び預金の増加(前期末比257百万円増)と、売上債権の減少(前期末比466百万円減)、商品の増加(前期末比106百万円増)による差額です。固定資産は783百万円となり、前事業年度末に比べ8百万円増加しております。主な要因はその他に含まれる繰延税金資産の増加(前期末比12百万円増)によるものです。2021/07/28 10:11
当第1四半期会計期間末の負債合計は3,747百万円となり、前事業年度末に比べ65百万円減少いたしました。流動負債は3,519百万円となり、前事業年度末に比べ68百万円減少いたしました。主な要因は仕入債務の減少(前期末比133百万円減)と、賞与引当金の増加(前期末比26百万円増)、その他に含まれる未払法人税等の増加(前期末比18百万円増)によるものです。固定負債は227百万円となり、前事業年度末に比べ3百万円増加いたしました。主な要因は退職給付引当金の増加(前期末比4百万円増)によるものです。
これらにより当第1四半期会計期間末の純資産の部は2,648百万円となり、前事業年度末と比べ31百万円減少いたしました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
