有価証券報告書-第87期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 3~50年
機械及び装置 7~12年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
(3)長期前払費用 期間を基準に償却しております。
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 3~50年
機械及び装置 7~12年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
(3)長期前払費用 期間を基準に償却しております。
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。