有価証券報告書-第92期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
・建物
主として旧定率法
・建物以外
a. 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b. 平成19年4月1日以降から平成24年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
c. 平成24年4月1日以降に取得したもの
主として定率法(200%定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年、構築物 10年～40年、車両運搬具 4年～6年、工具、器具及び備品 3年～6年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年
③ 長期前払費用
定額法