9934 因幡電機産業

9934
2026/09/07
時価
3463億円
PER 予
14.44倍
2010年以降
7.9-17.02倍
(2010-2026年)
PBR
1.65倍
2010年以降
0.61-1.64倍
(2010-2026年)
配当 予
2.79%
ROE 予
11.43%
ROA 予
7.42%
資料
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因幡電機産業(9934)の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1億1800万
2009年3月31日 -27.12%
8600万
2010年3月31日 -17.44%
7100万
2010年12月31日 -30.99%
4900万
2011年3月31日 +42.86%
7000万
2011年9月30日 -41.43%
4100万
2011年12月31日 +48.78%
6100万
2012年3月31日 +37.7%
8400万
2012年9月30日 -32.14%
5700万
2012年12月31日 +52.63%
8700万
2013年3月31日 +17.24%
1億200万
2013年9月30日 -33.33%
6800万
2013年12月31日 +57.35%
1億700万
2014年3月31日 +39.25%
1億4900万
2014年9月30日 -41.61%
8700万
2014年12月31日 +52.87%
1億3300万
2015年3月31日 +30.08%
1億7300万
2015年9月30日 -50.87%
8500万
2015年12月31日 +48.24%
1億2600万
2016年3月31日 +34.92%
1億7000万
2016年9月30日 -50%
8500万
2016年12月31日 +50.59%
1億2800万
2017年3月31日 +20.31%
1億5400万
2017年9月30日 -41.56%
9000万
2017年12月31日 +51.11%
1億3600万
2018年3月31日 +32.35%
1億8000万
2018年9月30日 -45.56%
9800万
2018年12月31日 +52.04%
1億4900万
2019年3月31日 +25.5%
1億8700万
2019年9月30日 -40.11%
1億1200万
2019年12月31日 +49.11%
1億6700万
2020年3月31日 +34.73%
2億2500万
2020年9月30日 -50.67%
1億1100万
2020年12月31日 +47.75%
1億6400万
2021年3月31日 -2.44%
1億6000万
2021年9月30日 -68.13%
5100万
2021年12月31日 +52.94%
7800万
2022年3月31日 +20.51%
9400万
2022年9月30日 -2.13%
9200万
2022年12月31日 +54.35%
1億4200万
2023年3月31日 -2.82%
1億3800万
2023年9月30日 -31.88%
9400万
2023年12月31日 +52.13%
1億4300万
2024年3月31日 -6.29%
1億3400万
2024年9月30日 -29.1%
9500万
2024年12月31日 +51.58%
1億4400万
2025年3月31日 -13.19%
1億2500万
2025年9月30日 -24.8%
9400万
2025年12月31日 +53.19%
1億4400万
2026年3月31日 -6.25%
1億3500万

個別

2008年3月31日
1億1800万
2009年3月31日 -27.12%
8600万
2010年3月31日 -17.44%
7100万
2011年3月31日 -1.41%
7000万
2012年3月31日 +20%
8400万
2013年3月31日 +21.43%
1億200万
2014年3月31日 +46.08%
1億4900万
2015年3月31日 +16.11%
1億7300万
2016年3月31日 -1.73%
1億7000万
2017年3月31日 -9.41%
1億5400万
2018年3月31日 +16.88%
1億8000万
2019年3月31日 +3.89%
1億8700万
2020年3月31日 +20.32%
2億2500万
2021年3月31日 -28.89%
1億6000万
2022年3月31日 -41.25%
9400万
2023年3月31日 +46.81%
1億3800万
2024年3月31日 -2.9%
1億3400万
2025年3月31日 -6.72%
1億2500万
2026年3月31日 +8%
1億3500万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額6,8667,365
役員賞与引当金繰入額125135
運賃及び荷造費4,3124,544
2026/06/23 11:32
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
…主として移動平均法による原価法を採用しております。
製品・原材料
…主として総平均法による原価法を採用しております。
なお、連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………15年~50年
機械装置及び運搬具…6年~12年
工具、器具及び備品…2年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 11:32
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
区 分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金7,1277,6667,1277,666
役員賞与引当金125135125135
2026/06/23 11:32
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
…移動平均法による原価法を採用しております。
製品
…総平均法による原価法を採用しております。
原材料
…総平均法による原価法を採用しております。
貯蔵品
…最終仕入原価法を採用しております。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………………15年~50年
機械及び装置…………7年~12年
工具、器具及び備品…2年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 11:32

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