| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 代表取締役社長 | | 守谷 承弘 | 昭和26年9月20日生 | | 昭和49年3月 | 当社入社 | | 平成4年4月 | 西日本支社拠点営業部名古屋営業所所長 | | 平成10年4月 | 電設事業部長 | | 平成10年6月 | 取締役電設事業部長 | | 平成13年4月 | 取締役電設本部長兼電設事業部長 | | 平成14年4月 | 取締役電設本部長 | | 平成15年4月 | 常務取締役電設本部長 | | 平成16年4月 | 代表取締役社長兼電設本部長 | | 平成17年4月 | 代表取締役社長 | 平成22年4月 平成24年4月 | 代表取締役社長兼営業本部長 代表取締役社長(現任) |
| (注)3 | 25 |
| 専務取締役 | 営業本部長 | 吉田 益巳 | 昭和26年11月25日生 | | 昭和49年6月 | 当社入社 | | 平成5年4月 | 東日本支社産機営業部長 | | 平成8年4月 | 産機事業部第5営業部長 | | 平成10年4月 | 産機事業部第1営業部長 | | 平成13年4月 | Eテック事業部中央営業部長 | | 平成18年4月 | Eテック事業部長 | | 平成20年4月 | 産機本部長兼Eテック事業部長 | | 平成20年6月 | 取締役産機本部長兼Eテック事業部長 | 平成22年4月 平成23年4月 | 取締役Eテック事業部長 常務取締役営業副本部長兼Eテック事業部長兼環境システム事業部担当 | | 平成24年4月 | 常務取締役営業本部長兼商品事業部・Eテック事業部・環境システム事業部担当 | | 平成25年4月 | 常務取締役営業本部長 | | 平成26年4月 | 専務取締役営業本部長(現任) |
| (注)3 | 10 |
| 常務取締役 | 営業副本部長兼総合営業統括部長兼電設東日本事業部・電設西日本事業部・近畿電設事業部管掌 | 枝村 浩平 | 昭和31年7月29日生 | | 昭和54年9月 | 当社入社 | | 平成13年4月 | 電設事業部商品部長 | | 平成14年4月 | 電設西日本事業部長兼電設本部商品部長 | | 平成16年4月 | 電設西日本事業部長兼特販営業部長 | | 平成17年4月 | 電設本部長 | 平成17年6月 平成20年4月 | 取締役電設本部長 取締役電設本部長兼電設東日本事業部長 | | 平成22年4月 | 常務取締役営業本部担当兼電設東日本事業部長兼近畿電設事業部・営業企画部担当 | | 平成23年4月 | 常務取締役営業副本部長兼電設東日本事業部・電設西日本事業部・近畿電設事業部担当 | | 平成24年4月 | 常務取締役営業副本部長兼電設西日本事業部海外営業部長兼電設東日本事業部・電設西日本事業部・近畿電設事業部担当 | | 平成25年4月 | 常務取締役営業副本部長兼電設西日本事業部海外営業部長兼電設東日本事業部・電設西日本事業部・近畿電設事業部管掌 | | 平成26年4月 | 常務取締役営業副本部長兼総合営業統括部長兼電設東日本事業部・電設西日本事業部・近畿電設事業部管掌(現任) |
| (注)3 | 10 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常務取締役 | 生産技術本部長兼生産技術本部海外事業推進部長 | 吉良 洋二 | 昭和30年7月16日生 | | 昭和60年10月 | 当社入社 | | 平成6年4月 | 電工事業部技術部長 | | 平成11年4月 | 生産事業部長兼生産管理部長 | | 平成11年6月 | 取締役生産事業部長兼生産管理部長 | | 平成16年4月 | 取締役技術開発センター長 | | 平成17年4月 | 取締役生産技術本部長兼技術開発センター長 | | 平成19年4月 | 取締役生産技術本部長 | | 平成21年10月 | 取締役生産技術本部長兼生産事業部長 | | 平成22年4月 | 常務取締役生産技術本部長兼生産事業部長兼品質保証部長 | | 平成23年4月 | 常務取締役生産技術本部長 | | 平成26年4月 | 常務取締役生産技術本部長兼生産技術本部海外事業推進部長 (現任) |
| (注)3 | 7 |
| 常務取締役 | 管理本部長兼経営企画室長 | 家郷 晴行 | 昭和32年3月22日生 | | 昭和55年3月 | 当社入社 | | 平成13年4月 | 経営企画室長 | | 平成14年4月 | 経営企画室長兼総務部長 | | 平成15年6月 | 取締役経営企画室長兼総務部長 | | 平成22年4月 | 取締役管理本部長兼経営企画室長兼総務部長 | | 平成24年4月 | 取締役管理本部長兼経営企画室長兼総務部長兼東京管理部長 | | 平成26年4月 | 常務取締役管理本部長兼経営企画室長(現任) |
| (注)3 | 11 |
| 常務取締役 | 電材西日本事業部・電工事業部管掌 | 喜多 肇一 | 昭和34年8月19日生 | | 昭和57年3月 | 当社入社 | | 平成15年4月 | 電工事業部西日本第1営業部長 | | 平成19年4月 | 電工事業部西日本第2営業部長 | | 平成22年4月 | 電工事業部統括部長兼西日本第2営業部長 | | 平成23年4月 | 電材西日本事業部長 | | 平成23年6月 | 取締役電材西日本事業部長 | | 平成26年4月 | 常務取締役電材西日本事業部・電工事業部管掌(現任) |
| (注)3 | 2 |
| 取締役 | 商品事業部長 | 奥田 善紀 | 昭和33年3月16日生 | | 昭和55年3月 | 当社入社 | | 平成17年4月 | 電材本部商品企画部長 | | 平成19年4月 | 電材西日本事業部長 | | 平成20年4月 | 電材西日本事業部長兼特販営業部長 | | 平成21年6月 | 取締役電材西日本事業部長兼特販営業部長 | | 平成22年4月 | 取締役電材西日本事業部長 | | 平成23年4月 | 取締役電材東日本事業部長 | | 平成26年4月 | 取締役商品事業部長(現任) |
| (注)3 | 3 |
| 取締役 | 電設東日本事業部長兼電材東日本事業部管掌 | 岩倉 広幸 | 昭和34年3月3日生 | | 昭和58年3月 | 当社入社 | | 平成13年4月 | Eテック事業部直需営業部長 | | 平成15年4月 | Eテック事業部コンポ営業部長 | | 平成17年4月 | Eテック事業部コンポ第1営業部長 | 平成18年4月 平成23年4月 | Eテック事業部コンポ営業部長 電設東日本事業部長兼海外営業部長 | | 平成23年6月 | 取締役電設東日本事業部長兼海外営業部長 | | 平成24年4月 | 取締役電設東日本事業部長 | | 平成26年4月 | 取締役電設東日本事業部長兼電材東日本事業部管掌(現任) |
| (注)3 | 3 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | | 髙橋 司 | 昭和37年12月10日生 | | 平成元年4月 | 弁護士登録(大阪弁護士会)勝部法律事務所(現勝部・髙橋法律事務所)入所(現在) | | 平成16年6月 | 当社監査役 | | 平成20年6月 | 当社取締役(現任) | | 平成22年6月 | 日本ペイント㈱監査役(現任) | | 平成25年5月 | イオンディライト㈱監査役 (現任) |
| (注)3 | - |
| 常勤監査役 | | 酒井 昭 | 昭和27年2月15日生 | | 昭和45年3月 | 当社入社 | 平成5年4月 平成17年4月 | 西日本支社電設第1営業部長 電設西日本事業部長 | | 平成20年4月 | 電設西日本事業部長兼特販営業部長 | | 平成21年4月 | 電設西日本事業部長 | | 平成21年6月 | 取締役電設西日本事業部長 | | 平成22年4月 | 取締役営業本部担当兼電設西日本事業部・システム営業部担当 | | 平成23年4月 | 取締役 | | 平成23年6月 | 常勤監査役(現任) |
| (注)4 | 8 |
| 常勤監査役 | | 藤原 利往 | 昭和30年2月1日生 | | 平成6年4月 | ㈱あさひ銀行(現㈱りそな銀行)天下茶屋支店長 | | 平成17年6月 | ㈱りそな銀行執行役員兵庫地域CEO兼神戸支店長兼三宮支店長 | | 平成19年6月 | 昭和オートレンタリース㈱(現日本カーソリューションズ㈱)代表取締役社長 | | 平成21年6月 | シライ電子工業㈱監査役(現任) | | 平成22年4月 | 日本カーソリューションズ㈱常務執行役員 | | 平成24年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)5 | 0 |
| 監査役 | | 井之上 明彦 | 昭和32年9月2日生 | | 昭和56年4月 | ㈱内田洋行入社 | | 昭和62年10月 | 港監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所 | | 平成3年7月 | 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 | | 平成23年10月 | 井之上公認会計士事務所設立(現在) | | 平成24年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)5 | - |
| | | | 計 | | 84 |
(注)1.取締役髙橋司は、社外取締役であります。
2.監査役藤原利往及び井之上明彦は、社外監査役であります。
3.平成26年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成23年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成24年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間