バイテック HD(9957)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - デバイス事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 9億7810万
- 2013年6月30日 -62.39%
- 3億6786万
- 2013年9月30日 +60.85%
- 5億9169万
- 2013年12月31日 +88.69%
- 11億1647万
- 2014年3月31日 +25.35%
- 13億9949万
- 2014年6月30日 -83.21%
- 2億3500万
- 2014年9月30日 +207.86%
- 7億2348万
- 2014年12月31日 +93.45%
- 13億9959万
- 2015年3月31日 +27.84%
- 17億8924万
- 2015年6月30日 -91.65%
- 1億4932万
- 2015年9月30日 +318.84%
- 6億2542万
- 2015年12月31日 +90.2%
- 11億8952万
- 2016年3月31日 +31.9%
- 15億6898万
- 2016年6月30日
- -3032万
- 2016年9月30日
- 3億4115万
- 2016年12月31日 +144%
- 8億3241万
- 2017年3月31日 +18.33%
- 9億8496万
- 2017年6月30日 -90.13%
- 9724万
- 2017年9月30日 +313.4%
- 4億200万
- 2017年12月31日 +169.84%
- 10億8474万
- 2018年3月31日 +27%
- 13億7760万
- 2018年6月30日 -67.92%
- 4億4188万
- 2018年9月30日 +173.86%
- 12億1013万
- 2018年12月31日 +80.19%
- 21億8055万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの主な事業内容は、次のとおりであります。2018/06/26 11:21
(デバイス事業)
各種半導体製品・デバイスを取り扱うほか、計測機器の販売、電極材料を始めとした素材ビジネス、民生製品、車載、産機、インフラ分野等の事業を行っております。また、ソリューション提案、技術開発サポート、ロジスティック、購買代行、ODM等の様々なサービスの提供を行っております。 - #2 事業の内容
- また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。2018/06/26 11:21
1.デバイス事業
当部門におきましては、民生機器、車載、産機、インフラ分野等に向けて、各種半導体・デバイス製品並びに電子機器の販売を行っております。また、ソリューション提案、技術開発サポート、ロジスティック、購買代行、ODM等の様々なサービスの提供を行い、付加価値の高いビジネスを展開しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 平成30年3月31日現在2018/06/26 11:21
(注) 1.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門の従業員であります。セグメントの名称 従業員数 デバイス事業 377 人 環境エネルギー事業 109 人
2.前連結会計年度に比べ、従業員が62人増加しております。これは主として植物工場の事業拡張に伴う - #4 沿革
- 2018/06/26 11:21

年月 概要 平成26年10月 連結子会社であるPTT株式会社の電子部品・電子機器事業を吸収分割 平成26年12月 三井物産エレクトロデバイス株式会社のデバイス事業を吸収分割Teksel WPG Limited(現 VITEC WPG Limited)の株式を取得し持分法適用関連会社化 平成27年2月 東京都品川区に株式会社バイテックソーラーエナジー(現 株式会社バイテックエネスタ)を設立 平成27年6月 監査等委員会設置会社へ移行 平成27年10月 持株会社への移行に伴い、吸収分割により、デバイス事業をバイテックグローバルエレクトロニクス株式会社に、環境エネルギー事業をバイテックグリーンエナジー株式会社に、太陽光発電事業を株式会社バイテックソーラーエナジー(現 株式会社バイテックエネスタ)に承継 平成27年12月 東京都品川区に株式会社バイテックベジタブルファクトリーを設立 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・事業における役割2018/06/26 11:21
①規模の拡大:デバイス事業・調達事業
②収益の追求:電子機器事業・エネルギー事業・新電力事業・植物工場事業 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- なお、当連結会計年度における各セグメントの概況は、次のとおりであります。2018/06/26 11:21
<デバイス事業>デバイス事業の売上高は132,025百万円(前期比21.5%増)、セグメント利益は1,377百万円(前期比39.9%増)となりました。年間を通じてスマートフォン向けイメージセンサーの販売が好調を維持し、車載向け半導体の需要も堅調に推移しました。また、メモリ製品においてサーバーやTV向けを中心に売上が大きく伸長しました。
その他構造改革等による販管費の圧縮に努めた結果、セグメント利益は向上しました。