建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
工具、器具及び備品	386	千円	-
建物及び構築物	2,060	千円	-

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額には、バイテック グローバル エレクトロニクス株式会社及び株式会社バイテックソーラーエナジーへ吸収分割したことによる資産承継を行った固定資産が次のとおり含まれております。
建物311,291千円、構築物18,494千円、 機械及び装置600千円、工具、器具及び備品325,322千円、土地250,558千円、リース資産11,922,575千円、のれん283,837千円、ソフトウエア21,934千円
2.リース資産の増加は、太陽光発電所における太陽光パネル設置(2,701,169千円)に伴う増加であります。

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
事業用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

社及び国内の連結子会社
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
主な耐用年数
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 在外連結子会社
定額法
無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引によるリース資産
耐用年数を20年とする定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引によるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2016/06/24 10:06