有価証券報告書-第29期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	8年～50年
機械装置	2年～17年
工具器具備品	3年～8年

② 無形固定資産

ソフトウエア(自社利用)

社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法

③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引によるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。