ワールド(3612)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3582億7600万
- 2009年3月31日 -4.33%
- 3427億5800万
- 2009年9月30日 -56.07%
- 1505億7600万
- 2010年3月31日 +108.61%
- 3141億1700万
- 2010年9月30日 -52.98%
- 1476億8800万
- 2011年3月31日 +106.88%
- 3055億4100万
- 2011年9月30日 -50.79%
- 1503億6600万
- 2012年3月31日 +119.39%
- 3298億9400万
- 2012年9月30日 -51.95%
- 1585億1600万
- 2013年3月31日 +112.27%
- 3364億8000万
- 2013年9月30日 -55.92%
- 1483億2300万
- 2014年3月31日 +113.95%
- 3173億3700万
- 2014年9月30日 -54.71%
- 1437億900万
- 2019年9月30日 -18.11%
- 1176億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 3309億9600万
- 2009年3月31日 -5.3%
- 3134億6100万
- 2009年9月30日 -56.35%
- 1368億3900万
- 2010年3月31日 +108.92%
- 2858億8000万
- 2010年9月30日 -53.5%
- 1329億3000万
- 2011年3月31日 +107.83%
- 2762億6800万
- 2011年9月30日 -50.97%
- 1354億4100万
- 2012年3月31日 +118.44%
- 2958億6100万
- 2012年9月30日 -52.26%
- 1412億3200万
- 2013年3月31日 +113.05%
- 3008億9100万
- 2013年9月30日 -56.36%
- 1313億2000万
- 2014年3月31日 +114.4%
- 2815億5500万
- 2014年9月30日 -55.06%
- 1265億2000万
- 2015年3月31日 +111.89%
- 2680億7700万
- 2015年9月30日 -55.12%
- 1203億1700万
- 2016年3月31日 +103.28%
- 2445億8500万
- 2016年9月30日 -56.79%
- 1056億8300万
- 2017年3月31日 +109.45%
- 2213億5200万
- 2017年9月30日 -94.81%
- 114億8000万
- 2018年3月31日 +116.32%
- 248億3300万
- 2019年3月31日 +5.55%
- 262億1000万
- 2020年3月31日 +0.92%
- 264億5200万
- 2021年3月31日 -8.66%
- 241億6200万
- 2022年3月31日 -8.75%
- 220億4800万
- 2023年3月31日 -17.3%
- 182億3400万
- 2024年2月29日 -10.92%
- 162億4300万
- 2025年2月28日 +11.37%
- 180億9000万
- 2026年2月28日 -14.07%
- 155億4500万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、中国、台湾、タイ、マレーシアでの販売事業と中国をはじめとするアセアンでの生産管理及び貿易業務を行っております。2026/05/21 10:20
当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は現時点では軽微ですが、今後海外で販売・生産の両面を進めるうえで、現地の自然災害や感染症、テロや戦争、政変や経済情勢の悪化、為替レートの変動、インフレの発生や生産コストの上昇、運輸・物流の未整備、現地従業員の雇用問題、地政学的問題等の社会情勢、知的財産権訴訟を含む法律や制度及びその改正、消費者の嗜好及び購買行動の差異といったリスクが内在しております。
海外事業にてこれらのリスクが顕在化した場合には、販売事業の継続や取引工場の操業が困難になり、海外での売り上げ減少、日本国内への商品供給体制(仕入活動)に支障が出る等の問題が発生することにより、当社グループの事業及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・特定された財又はサービスの価格の設定について当社グループに裁量権があるか2026/05/21 10:20
デジタル事業のEコマース売上については、代理店販売の性質をもつEC販売であり、当社グループは、EC販売の売上高に応じて契約等で定められた料率に基づいて手数料を受け取るのみであり、価格決定権は無く、また、EC販売を行うプラットフォームを提供するのみであるため、当該財またはサービスについて、顧客に移転される前に、当社グループが当該財またはサービスを支配しておりません。そのため、当社グループは代理人として位置付けられることから、純額で表示しております。
(19)金融収益及び金融費用 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、2023年5月8日に公表した中期経営計画「PLAN-W」の最終年度3年目の総仕上げとなると同時に、「次なる挑戦」となる次期中期経営計画「VISION-W」に向け準備を進めてまいりました。この度の決算は、当社が推進する事業ポートフォリオ改革の成果と、次なる成長に向けた課題が顕在化した期間であったと総括しております。2026/05/21 10:20
具体的には、ブランド事業において、上期より苦戦が継続していたアパレルブランドについては、次期中期経営計画に備えた収益構造改革の断行が必須と判断し、徹底した生産性改善と他の成長事業への人材再配置を進めつつ、冬物仕入を戦略的に抑制してプロパー消化率の向上と在庫の適正化を最優先する戦略へと方針転換しました。この取り組みにより、キャッシュ・フローや粗利益率の改善といった来期に向けた成果を得たものの、第4四半期連結会計期間の年末年始セール商戦も含んだ繁忙期における売上高の未達を補うには至らず、通期のコア営業利益が前年を下回る主因となりました。
一方で、プラットフォーム事業が2025年2月末に連結加入したエムシーファッション㈱の貢献等で大幅な増益を達成しました。ブランド事業の中でも健闘したライフスタイルブランドなどと併せて、特定の事業環境の変化に左右されにくい、収益構造への転換がさらに進んだ証左と認識しております。 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- (単位:百万円)2026/05/21 10:20
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 営業取引による取引高 売上高 17,833 15,256 仕入高 72 194