東テク（9960）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期

【期間】

2Q
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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 16億1000万
2009年3月31日 +46.96%: 23億6600万
2010年3月31日 +13.4%: 26億8300万
2011年3月31日: -5億6000万
2012年3月31日 -52.86%: -8億5600万
2013年3月31日: 21億1300万
2014年3月31日 -56.37%: 9億2200万
2015年3月31日 +29.18%: 11億9100万
2016年3月31日 +117.8%: 25億9400万
2017年3月31日: -7億7600万
2018年3月31日: 37億6900万
2019年3月31日 -46.7%: 20億900万
2020年3月31日 +296.76%: 79億7100万
2021年3月31日 -34.24%: 52億4200万
2022年3月31日 +110.03%: 110億1000万
2023年3月31日 -56.78%: 47億5800万
2024年3月31日 +108.89%: 99億3900万
2025年3月31日 +39.68%: 138億8300万
2026年3月31日 -30.89%: 95億9400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の営業活動の結果得られた資金は9,594百万円(前連結会計年度は13,883百万円の収入)となりました。これは、仕入債務の減少額7,986百万円に加え、法人税等の支払額5,534百万円により資金が減少したものの、好調な業績を背景に税金等調整前当期純利益18,101百万円を計上した他、売上債権の減少額1,619百万円、減価償却費1,581百万円、棚卸資産の減少額861百万円、のれん償却額734百万円により資金が増加したことが主な要因です。
2026/06/23 17:01
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた823百万円は、「退職給付に係る資産の増減額」138百万円、「その他」685百万円として組み替えております。
2026/06/23 17:01