有価証券報告書-第71期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「顧客関連資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,005百万円は、「顧客関連資産」669百万円、「その他」335百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた1,662百万円は、「リース債務」766百万円、「その他」896百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「電子記録債権売却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた50百万円は、「電子記録債権売却損」30百万円、「雑損失」20百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた823百万円は、「退職給付に係る資産の増減額」138百万円、「その他」685百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「顧客関連資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,005百万円は、「顧客関連資産」669百万円、「その他」335百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた1,662百万円は、「リース債務」766百万円、「その他」896百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「電子記録債権売却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた50百万円は、「電子記録債権売却損」30百万円、「雑損失」20百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた823百万円は、「退職給付に係る資産の増減額」138百万円、「その他」685百万円として組み替えております。