9972 アルテック

9972
2026/04/27
時価
41億円
PER 予
9.43倍
2010年以降
赤字-1173.68倍
(2010-2025年)
PBR
0.44倍
2010年以降
0.21-0.97倍
(2010-2025年)
配当 予
2.55%
ROE 予
4.63%
ROA 予
2.57%
資料
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アルテック(9972)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年11月30日
2億2075万
2009年11月30日
-9億7142万
2010年2月28日
-5620万
2010年5月31日
2億2454万
2010年8月31日 +22.17%
2億7432万
2010年11月30日 -97.32%
735万
2011年2月28日
-1億2263万
2011年5月31日 -36.58%
-1億6749万
2011年8月31日
-5782万
2011年11月30日
4852万
2012年2月29日
-965万
2012年5月31日 -999.99%
-1億5659万
2012年8月31日 -103.52%
-3億1871万
2012年11月30日
2642万
2013年2月28日 +387.49%
1億2879万
2013年5月31日
-725万
2013年8月31日
1581万
2013年11月30日 +377.78%
7554万
2014年2月28日 -42.52%
4341万
2014年5月31日
-4922万
2014年8月31日
-1559万
2014年11月30日
1億3397万
2015年2月28日
-2億5013万
2015年5月31日
-9085万
2015年8月31日 -120.43%
-2億26万
2015年11月30日 -398.57%
-9億9848万

個別

2008年11月30日
-5億9416万
2009年11月30日 -132.22%
-13億7975万
2010年11月30日
-9億5589万
2011年11月30日
-1億6415万
2012年11月30日
3453万
2013年11月30日 +275.79%
1億2977万
2014年11月30日 -54.19%
5944万
2015年11月30日 +296.03%
2億3540万
2016年11月30日 +66.52%
3億9200万
2017年11月30日 +9.69%
4億3000万
2018年11月30日 -37.44%
2億6900万
2019年11月30日 +2.6%
2億7600万
2020年11月30日 -24.64%
2億800万
2021年11月30日 +44.23%
3億
2022年11月30日 -41.33%
1億7600万
2023年11月30日 +78.41%
3億1400万
2024年11月30日 +12.74%
3億5400万
2025年11月30日
-15億900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
税金等調整前中間(当期)純損失(△)(千円)△119,433△1,928,257
親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)52,854△2,594,639
1株当たり中間純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)3.84△188.43
2026/02/24 15:21
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2024年11月30日)当事業年度(2025年11月30日)
法定実効税率30.6%税引前当期純損失を計上して
(調整)いるため、記載を省略してお
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2026/02/24 15:21
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度および当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2026/02/24 15:21
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末における純資産合計は8,470百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,693百万円減少いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純損失の計上によるものであります。
以上の結果、自己資本比率は56.4%と前連結会計年度比2.0ポイント減少いたしました。
2026/02/24 15:21
#5 配当政策(連結)
剰余金の配当につきましては、会社法第454条第5項に基づき、取締役会の決議によって、毎年5月31日を基準日として中間配当を実施することができる旨を定款に定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
3期連続して親会社株主に帰属する当期純損失を計上している業績状況ではありますが、当事業年度に属する剰余金の配当につきましては、財政状態および今後の業績見通し等を総合的に勘案した結果、株主の皆様からの日頃のご支援にお応えするため、期末配当を1株当たり7円とすることを2026年2月26日開催予定の定時株主総会で決議する予定であります。
(注)基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりです。
2026/02/24 15:21
#6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
売上高970,452千円
税引前当期純損失251,234千円
当期純損失251,234千円
当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)
1.関連当事者との取引
2026/02/24 15:21
#7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(自 2024年12月1日
至 2025年11月30日)(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/02/24 15:21

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