アルテック(9972)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 2億2075万
- 2009年11月30日
- -9億7142万
- 2010年2月28日
- -5620万
- 2010年5月31日
- 2億2454万
- 2010年8月31日 +22.17%
- 2億7432万
- 2010年11月30日 -97.32%
- 735万
- 2011年2月28日
- -1億2263万
- 2011年5月31日 -36.58%
- -1億6749万
- 2011年8月31日
- -5782万
- 2011年11月30日
- 4852万
- 2012年2月29日
- -965万
- 2012年5月31日 -999.99%
- -1億5659万
- 2012年8月31日 -103.52%
- -3億1871万
- 2012年11月30日
- 2642万
- 2013年2月28日 +387.49%
- 1億2879万
- 2013年5月31日
- -725万
- 2013年8月31日
- 1581万
- 2013年11月30日 +377.78%
- 7554万
- 2014年2月28日 -42.52%
- 4341万
- 2014年5月31日
- -4922万
- 2014年8月31日
- -1559万
- 2014年11月30日
- 1億3397万
- 2015年2月28日
- -2億5013万
- 2015年5月31日
- -9085万
- 2015年8月31日 -120.43%
- -2億26万
- 2015年11月30日 -398.57%
- -9億9848万
個別
- 2008年11月30日
- -5億9416万
- 2009年11月30日 -132.22%
- -13億7975万
- 2010年11月30日
- -9億5589万
- 2011年11月30日
- -1億6415万
- 2012年11月30日
- 3453万
- 2013年11月30日 +275.79%
- 1億2977万
- 2014年11月30日 -54.19%
- 5944万
- 2015年11月30日 +296.03%
- 2億3540万
- 2016年11月30日 +66.52%
- 3億9200万
- 2017年11月30日 +9.69%
- 4億3000万
- 2018年11月30日 -37.44%
- 2億6900万
- 2019年11月30日 +2.6%
- 2億7600万
- 2020年11月30日 -24.64%
- 2億800万
- 2021年11月30日 +44.23%
- 3億
- 2022年11月30日 -41.33%
- 1億7600万
- 2023年11月30日 +78.41%
- 3億1400万
- 2024年11月30日 +12.74%
- 3億5400万
- 2025年11月30日
- -15億900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/02/24 15:21
中間連結会計期間 当連結会計年度 税金等調整前中間(当期)純損失(△)(千円) △119,433 △1,928,257 親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) 52,854 △2,594,639 1株当たり中間純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円) 3.84 △188.43 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/02/24 15:21
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 法定実効税率 30.6% 税引前当期純損失を計上して (調整) いるため、記載を省略してお
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/02/24 15:21
前連結会計年度および当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/02/24 15:21
当連結会計年度末における純資産合計は8,470百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,693百万円減少いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純損失の計上によるものであります。
以上の結果、自己資本比率は56.4%と前連結会計年度比2.0ポイント減少いたしました。 - #5 配当政策(連結)
- 剰余金の配当につきましては、会社法第454条第5項に基づき、取締役会の決議によって、毎年5月31日を基準日として中間配当を実施することができる旨を定款に定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。2026/02/24 15:21
3期連続して親会社株主に帰属する当期純損失を計上している業績状況ではありますが、当事業年度に属する剰余金の配当につきましては、財政状態および今後の業績見通し等を総合的に勘案した結果、株主の皆様からの日頃のご支援にお応えするため、期末配当を1株当たり7円とすることを2026年2月26日開催予定の定時株主総会で決議する予定であります。
(注)基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりです。 - #6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2026/02/24 15:21
当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)売上高 970,452千円 税引前当期純損失 251,234千円 当期純損失 251,234千円
1.関連当事者との取引 - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年12月1日2026/02/24 15:21
至 2025年11月30日) (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。