KOZO HD(9973)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 4億5686万
- 2013年3月31日 -18.29%
- 3億7331万
- 2013年6月30日 -3.33%
- 3億6086万
- 2016年6月30日 -64.24%
- 1億2904万
- 2016年9月30日 -6.03%
- 1億2126万
- 2016年12月31日 -82.95%
- 2067万
- 2017年3月31日 -5.66%
- 1950万
- 2017年6月30日 -6%
- 1833万
- 2017年9月30日 -6.38%
- 1716万
- 2017年12月31日 -6.82%
- 1599万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 8億2764万
- 2018年9月30日 -2.27%
- 8億883万
- 2021年9月30日 -73.53%
- 2億1408万
- 2021年12月31日 +249.83%
- 7億4892万
- 2022年3月31日 -2.56%
- 7億2977万
- 2022年6月30日 -54.01%
- 3億3559万
- 2022年9月30日 +61.83%
- 5億4308万
- 2022年12月31日 -26.38%
- 3億9979万
- 2023年3月31日 -2.78%
- 3億8870万
- 2023年6月30日 -2.86%
- 3億7760万
- 2023年9月30日 -2.94%
- 3億6650万
- 2023年12月31日 -3.03%
- 3億5540万
- 2024年3月31日 -2.62%
- 3億4610万
- 2024年6月30日 +84.55%
- 6億3873万
- 2024年9月30日 -2.94%
- 6億1994万
- 2024年12月31日 -0.71%
- 6億1557万
- 2025年3月31日 -3.17%
- 5億9603万
- 2025年6月30日 -3.28%
- 5億7650万
- 2025年9月30日 +0.08%
- 5億7697万
- 2025年12月31日 -52.03%
- 2億7679万
- 2026年3月31日 -4.25%
- 2億6502万
個別
- 2016年12月31日
- 2067万
- 2017年12月31日 -22.64%
- 1599万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/03/30 15:01
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間で均等償却しております。2026/03/30 15:01 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (2) 減損損失の認識に至った経緯2026/03/30 15:01
主として米国子会社について継続的な業績低迷等により収益性の低下している状況を踏まえ、将来の回収可能性を検討した結果、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失314,291千円を特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物13,711千円、リース資産30,979千円、のれん261,042千円等であります。
(3) 資産のグルーピングの方法 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 親会社株主に帰属する当期純利益に関する概要2026/03/30 15:01
親会社株主に帰属する当期純利益に関しましては、当連結会計年度の業績を踏まえ、各事業会社において、回収可能性が低下した資産の有形減損損失の計上、及び、店舗閉鎖損失の計上、並びに、海外事業会社の株式にかかるのれんの減損損失の計上等を特別損失として計上しております。各事業セグメント単位の特別損失計上額は下記となります。
1)小売事業 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2026/03/30 15:01
(6) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間で均等償却しております。