構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3年～50年
機械及び装置 7年～15年

2014/06/30 9:33

#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べて6.2%増加し、6,423百万円となりました。これは主として商品が27百万円減少したものの、有価証券が251百万円、受取手形及び売掛金が159百万円増加したこと等によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて3.4%減少し、4,702百万円となりました。これは主として減価償却費等の計上のほか、土地、建物の売却により、土地が71百万円、建物及び構築物が59百万円減少したこと等によるものであります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて1.9%増加し、11,126百万円となりました。

2014/06/30 9:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年

2014/06/30 9:33