有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/12/25 14:27
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2015/12/25 14:27
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 当期回収高には、固定化営業債権等への振替高も含まれております。
④ 商品及び製品
⑤ 仕掛品品目 金額(千円) 生体機能材料 52,282 機能性食品 40,282 理化学機器 2,005 医療用機器 1,063 歯科用医療機器 162 その他 4,062 合計 99,860
⑥ 原材料及び貯蔵品品目 金額(千円) 生体機能材料 7,794 機能性食品 29,740 理化学機器 5,421 医療用機器 1,270 歯科用医療機器 16,342 その他 1,166 合計 61,737
2015/12/25 14:27品目 金額(千円) 生体機能材料 9,678 機能性食品 21,164 理化学機器 11,239 医療用機器 4,283 歯科用医療機器 1,815 その他 2,440 合計 50,623 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く): 定率法
主な耐用年数
建物附属設備 3~18年
構築物 7年
機械及び装置 4~12年
車両運搬具 2~5年
工具、器具及び備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウエア
社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
均等償却を採用しております。2015/12/25 14:27 - #5 固定資産処分損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/12/25 14:27前事業年度
(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)当事業年度
(自 平成26年10月1日 至 平成27年9月30日)工具、器具及び備品 65千円 39千円 - #6 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2015/12/25 14:27前事業年度
(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)当事業年度
(自 平成26年10月1日 至 平成27年9月30日)建物 257千円 - 機械装置 - 0千円 - #7 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/12/25 14:27前事業年度
(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)当事業年度
(自 平成26年10月1日 至 平成27年9月30日)工具、器具及び備品 9千円 - - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/12/25 14:27
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当事業年度末における流動資産の残高は432,049千円となり、前事業年度末と比べ47,392千円の増加となりました。この主な要因は、「売掛金」が97,833千円増加、「製品」が40,509千円減少、「仕掛品」が17,456千円増加したこと等によるものです。2015/12/25 14:27
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は92,736千円となり、前事業年度末と比べ5,644千円の減少となりました。この主な要因は、「差入保証金」が6,997千円減少、「固定化営業債権」が25,466千円減少、「貸倒引当金」が19,639千円減少したこと等によるものです。