ダルトン(7432)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 2億7947万
- 2009年9月30日 -79.11%
- 5839万
- 2010年9月30日 +99.8%
- 1億1666万
- 2010年12月31日 -35.08%
- 7573万
- 2011年3月31日 +106.44%
- 1億5634万
- 2011年6月30日 -2.4%
- 1億5260万
- 2011年9月30日 +28.94%
- 1億9676万
- 2011年12月31日 -52.76%
- 9295万
- 2012年3月31日 +132.61%
- 2億1622万
- 2012年6月30日 -25.48%
- 1億6112万
- 2012年9月30日 -1.94%
- 1億5799万
- 2012年12月31日 -45.76%
- 8570万
- 2013年3月31日 +92.4%
- 1億6488万
- 2013年6月30日 -7.6%
- 1億5236万
- 2013年9月30日 -8.3%
- 1億3971万
- 2013年12月31日 -41.88%
- 8120万
- 2014年3月31日 +139.81%
- 1億9473万
- 2014年6月30日 -18.87%
- 1億5799万
- 2014年9月30日 +39.7%
- 2億2072万
- 2014年12月31日 -54.96%
- 9941万
- 2015年3月31日 +123.12%
- 2億2181万
- 2015年6月30日 -18.5%
- 1億8077万
- 2015年9月30日 +25.34%
- 2億2658万
- 2015年12月31日 -56.28%
- 9906万
- 2016年3月31日 +91.17%
- 1億8937万
- 2016年6月30日 -14.14%
- 1億6260万
- 2016年9月30日 +23.6%
- 2億97万
個別
- 2008年9月30日
- 1億7300万
- 2010年9月30日 -63.65%
- 6288万
- 2011年9月30日 +78.75%
- 1億1240万
- 2012年9月30日 -21.62%
- 8810万
- 2013年9月30日 -0.27%
- 8787万
- 2014年9月30日 +63.41%
- 1億4359万
- 2015年9月30日 +3.41%
- 1億4849万
- 2016年9月30日 -11.9%
- 1億3081万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2016/12/16 15:26
前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 退職給付費用 275,755 283,547 賞与引当金繰入額 176,436 160,135 役員退職慰労引当金繰入額 46,093 21,157 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給対象期間に応じた支給見込額を計上しております。2016/12/16 15:26 - #3 引当金明細表(連結)
- 2016/12/16 15:26
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,916 2,153 1,700 3,370 賞与引当金 148,492 130,816 148,492 130,816 商品保証引当金 10,430 9,160 10,430 9,160 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/12/16 15:26
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年9月30日) 当事業年度(平成28年9月30日) 役員退職慰労引当金 24,178 - 賞与引当金 56,057 45,918 たな卸資産評価損 10,968 12,433
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/12/16 15:26
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年9月30日) 当連結会計年度(平成28年9月30日) 貸倒引当金 1,502 1,319 賞与引当金 87,841 74,274 製品保証引当金 8,094 6,109