訂正有価証券報告書-第62期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(技術サービス等に関する表示方法の変更)
当社は当連結会計年度より、従来、売上原価として計上していた本社技術サービス部門等の労務費及び経費を販売費及び一般管理費として計上しております。
この変更は、当期における新基幹系システムの導入を契機としてその集計方法等を改めて検討した結果、技術サービス部門等を営業活動をサポートする管理部門と位置付けたことに伴い、その実態をより適切に表す処理方法に変更したものであります。
これにより、前連結会計年度の「売上原価」229百万円については、「販売費及び一般管理費」の「給与及び手当」137百万円、「賞与引当金繰入額」24百万円、「退職給付費用」8百万円、「その他」58百万円に、前連結会計年度の「仕掛品」50百万円については、「商品及び製品」に組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めて表示していた「機械及び装置」、「減価償却累計額」、及び「機械及び装置(純額)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めて表示していた1,903百万円、「減価償却累計額」に含めて表示していた1,642百万円、及び「その他(純額)」に含めて表示していた260百万円は、「機械及び装置」、「減価償却累計額」、及び「機械及び装置(純額)」に組み替えております。
(技術サービス等に関する表示方法の変更)
当社は当連結会計年度より、従来、売上原価として計上していた本社技術サービス部門等の労務費及び経費を販売費及び一般管理費として計上しております。
この変更は、当期における新基幹系システムの導入を契機としてその集計方法等を改めて検討した結果、技術サービス部門等を営業活動をサポートする管理部門と位置付けたことに伴い、その実態をより適切に表す処理方法に変更したものであります。
これにより、前連結会計年度の「売上原価」229百万円については、「販売費及び一般管理費」の「給与及び手当」137百万円、「賞与引当金繰入額」24百万円、「退職給付費用」8百万円、「その他」58百万円に、前連結会計年度の「仕掛品」50百万円については、「商品及び製品」に組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めて表示していた「機械及び装置」、「減価償却累計額」、及び「機械及び装置(純額)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めて表示していた1,903百万円、「減価償却累計額」に含めて表示していた1,642百万円、及び「その他(純額)」に含めて表示していた260百万円は、「機械及び装置」、「減価償却累計額」、及び「機械及び装置(純額)」に組み替えております。