コンドーテック(7438)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 22億669万
個別
- 2008年3月31日
- 20億4346万
- 2009年3月31日 -0.93%
- 20億2437万
- 2010年3月31日 -0.87%
- 20億668万
- 2011年3月31日 -5.7%
- 18億9235万
- 2012年3月31日 -6.41%
- 17億7112万
- 2013年3月31日 +1.45%
- 17億9688万
- 2014年3月31日 +6.91%
- 19億2097万
- 2015年3月31日 -5.35%
- 18億1813万
- 2016年3月31日 +12.26%
- 20億4108万
- 2017年3月31日 +1.78%
- 20億7745万
- 2018年3月31日 +2.99%
- 21億3967万
- 2019年3月31日 +16.72%
- 24億9750万
- 2020年3月31日 -3.18%
- 24億1806万
- 2021年3月31日 +2.4%
- 24億7600万
- 2022年3月31日 -3.47%
- 23億9000万
- 2023年3月31日 -5.31%
- 22億6300万
- 2024年3月31日 +22.85%
- 27億8000万
- 2025年3月31日 -3.63%
- 26億7900万
- 2026年3月31日 +110.34%
- 56億3500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品並びに建設仮勘定の合計であります。2026/06/23 16:12
2 営業店舗倉庫で一部土地及び建物を賃借しております。その土地の面積は⦅ ⦆で外書しております。なお、年間賃借料は、336百万円であります。
3 機械装置及び運搬具・その他設備で外注先・仕入先へ貸与中のものは[ ]で内書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:12
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、主に、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/23 16:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 1 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/23 16:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 8 2 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/23 16:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期の増加額及び減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/23 16:12
2 「当期首残高」「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価に係る再評価差額であります。(増加額) 建物 大阪本社新社屋の竣工 3,138百万円 機械及び装置 工場生産設備更新・自動化等 441百万円 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- c.シナジー(グループ総合力)の発揮2026/06/23 16:12
当社グループには様々な事業を行う会社が存在しており、グループ各社が協力することで、基礎工事から建物完成、その後の維持修繕工事までトータルサービスの提供が可能であること。
②成長戦略 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:12
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)