訂正有価証券報告書-第63期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)………定額法
建物(建物附属設備を除く)以外…定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～35年
機械装置及び運搬具	4～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却
⑤ 少額償却資産
均等償却