中山福(7442)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 中部の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億6728万
- 2013年6月30日 -79.1%
- 3495万
- 2013年9月30日 +126.12%
- 7904万
- 2013年12月31日 +42.79%
- 1億1286万
- 2014年3月31日 +61.67%
- 1億8247万
- 2014年6月30日 -77.45%
- 4115万
- 2014年9月30日 +117.88%
- 8966万
- 2014年12月31日 +37.27%
- 1億2308万
- 2015年3月31日 +42.51%
- 1億7539万
- 2015年6月30日 -78.14%
- 3834万
- 2015年9月30日 +184.53%
- 1億910万
- 2015年12月31日 +32.63%
- 1億4470万
- 2016年3月31日 +39.87%
- 2億239万
- 2016年6月30日 -81.56%
- 3732万
- 2016年9月30日 +132.27%
- 8669万
- 2016年12月31日 +21.06%
- 1億495万
- 2017年3月31日 +52.29%
- 1億5983万
- 2017年6月30日 -79.64%
- 3254万
- 2017年9月30日 +187.6%
- 9359万
- 2017年12月31日 +38.57%
- 1億2969万
- 2018年3月31日 +36.81%
- 1億7743万
- 2018年6月30日 -92.91%
- 1257万
- 2018年9月30日 +298.41%
- 5009万
- 2018年12月31日 +53.8%
- 7704万
- 2019年3月31日 +76.57%
- 1億3604万
- 2019年6月30日 -85.99%
- 1906万
- 2019年9月30日 +204.5%
- 5803万
- 2019年12月31日 +18.45%
- 6874万
- 2020年3月31日 +90.2%
- 1億3074万
- 2020年6月30日 -73.58%
- 3454万
- 2020年9月30日 +175.6%
- 9521万
- 2020年12月31日 +49.46%
- 1億4231万
- 2021年3月31日 +44.44%
- 2億555万
- 2021年6月30日 -81.7%
- 3762万
- 2021年9月30日 +127.23%
- 8548万
- 2021年12月31日 +37.78%
- 1億1777万
- 2022年3月31日 +49.36%
- 1億7591万
- 2022年6月30日 -85.49%
- 2551万
- 2022年9月30日 +127.38%
- 5801万
- 2022年12月31日 +41.83%
- 8228万
- 2023年3月31日 +23.71%
- 1億179万
- 2023年6月30日 -84.63%
- 1564万
- 2023年9月30日 +15.85%
- 1812万
- 2023年12月31日 +43.13%
- 2594万
- 2024年3月31日 -35.36%
- 1676万
- 2024年9月30日 +118.33%
- 3660万
- 2025年3月31日 +64.54%
- 6023万
- 2025年9月30日 -7.08%
- 5596万
有報情報
- #1 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/20 16:06
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2025年3月31日現在 東北・関東 108 (158) 中部 24 (33) 近畿・中四国 66 (111)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業では、家電用品・冷暖房用品等の販売は前年同期を下回ったものの、調理用品、サニタリー用品等の販売は前年同期を上回りました。2025/06/20 16:06
その結果、売上高は「北海道」13億99百万円(前年同期比3.2%増)、「東北・関東」166億68百万円(前年同期比4.0%増)、「中部」35億52百万円(前年同期比14.9%増)、「近畿・中四国」99億61百万円(前年同期比13.2%増)、「九州・沖縄」57億33百万円(前年同期比7.7%増)となり、家庭用品卸売事業の売上高は373億15百万円(前年同期比7.9%増)となりました。
セグメント利益又は損失は「北海道」△22百万円(前年同期はセグメント損失39百万円)、「東北・関東」4億87百万円(前年同期比248.5%増)、「中部」60百万円(前年同期はセグメント損失19百万円)、「近畿・中四国」4億16百万円(前年同期比175.1%増)、「九州・沖縄」1億57百万円(前年同期比541.2%増)となり、家庭用品卸売事業のセグメント利益は10億99百万円(前年同期比327.9%増)となりました。