有価証券報告書-第48期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～38年
機械装置及び運搬具 2年～17年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。