固定資産
連結
- 2018年8月31日
- 94億2224万
- 2019年8月31日 -2.07%
- 92億2684万
個別
- 2018年8月31日
- 91億6706万
- 2019年8月31日 -2.61%
- 89億2823万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/11/21 12:57
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 (単位:千円) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2019/11/21 12:57
(1)有形固定資産 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2019/11/21 12:57前連結会計年度
(自 2017年9月1日
至 2018年8月31日)当連結会計年度
(自 2018年9月1日
至 2019年8月31日)機械装置及び運搬具売却益 351千円 1,510千円 計 351 1,510 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳
2019/11/21 12:57前連結会計年度
(自 2017年9月1日
至 2018年8月31日)当連結会計年度
(自 2018年9月1日
至 2019年8月31日)建物及び構築物除却損 120千円 3,184千円 機械装置及び運搬具売却損 389 751 機械装置及び運搬具除却損 37 287 その他の有形固定資産除却損 10 180 計 557 4,405 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/11/21 12:57 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/11/21 12:57
(単位:千円) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/11/21 12:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年8月31日) 当事業年度(2019年8月31日) 繰延ヘッジ損益 2,270 871 固定資産圧縮積立金 14,610 13,803 その他有価証券評価差額 127,210 111,824
前事業年度(2018年8月31日) - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/11/21 12:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年8月31日) 当連結会計年度(2019年8月31日) 繰延ヘッジ損益 7,540 1,776 固定資産圧縮積立金 18,583 16,486 その他有価証券評価差額金 127,210 111,824
前連結会計年度(2018年8月31日) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は35,054百万円となり、前期比1,833百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金の増加1,227百万円、受取手形及び売掛金の増加413百万円、電子記録債権の増加110百万円等によるものであります。2019/11/21 12:57
固定資産は9,226百万円となり、前期比195百万円の減少となりました。
有形固定資産は7,767百万円となり、前期比113百万円の減少となりました。これは主に、前期、国内縫製工場の新設を行ったことで発生した建物及び構築物の減価償却等による減少115百万円等によるものであります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/11/21 12:57
①有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/11/21 12:57
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産