八洲電機(3153)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億5100万
- 2009年3月31日 -3.84%
- 12億300万
- 2010年3月31日 -47.46%
- 6億3200万
- 2011年3月31日 -8.7%
- 5億7700万
- 2012年3月31日 +54.07%
- 8億8900万
- 2013年3月31日 -15.19%
- 7億5400万
- 2014年3月31日 +0.53%
- 7億5800万
- 2015年3月31日 +98.42%
- 15億400万
個別
- 2008年3月31日
- 10億5100万
- 2009年3月31日 +40.72%
- 14億7900万
- 2010年3月31日 -56.25%
- 6億4700万
- 2011年3月31日 -8.66%
- 5億9100万
- 2012年3月31日 +116.58%
- 12億8000万
- 2013年3月31日 -44.53%
- 7億1000万
- 2014年3月31日 +1.69%
- 7億2200万
- 2015年3月31日 +121.88%
- 16億200万
- 2016年3月31日 -35.46%
- 10億3400万
- 2017年3月31日 -10.93%
- 9億2100万
- 2018年3月31日 +45.93%
- 13億4400万
- 2019年3月31日 +1.19%
- 13億6000万
- 2020年3月31日 -29.63%
- 9億5700万
- 2021年3月31日 +45.66%
- 13億9400万
- 2022年3月31日 -14.49%
- 11億9200万
- 2023年3月31日 +39.51%
- 16億6300万
- 2024年3月31日 +17.2%
- 19億4900万
- 2025年3月31日 +65.88%
- 32億3300万
- 2026年3月31日 +22.64%
- 39億6500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、事業系戦略では、社会インフラに携わるお客様の経営課題を的確に捉え、エンジニアリングとグループ連携によって解決し「収益の拡大」「事業規模の拡大」を図り、八洲電機グループ全体の成長を追求しております。管理系イノベーション戦略では、未来志向で業務改革と効率化を推進するとともに、「エンゲージメント向上プロジェクト」を設置し、施策パッケージを検討し、一体で推進するよう取組んでおります。社内DX戦略においては、基幹システムを最新のシステムへ切り替え、機動性のある業務へ脱却を図るとともに、基本業務の見直しに伴い、新しい業務方法により業務効率を改善し省力化を推進しております。また、人的資本経営への取組みとして、階層別研修等をより一層推進し「個の力」を高めることで「組織力」の強化を図っております。2026/06/19 13:07
当連結会計年度におきましては、公共・設備事業における空調設備工事や空調機器販売などが好調に推移し、売上高は745億69百万円(前年比12.9%増)、営業利益は72億89百万円(前年比38.8%増)、経常利益は74億37百万円(前年比38.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は51億45百万円(前年比28.3%増)の増収増益となり、上場以来の最高益を4年連続で更新しました。
セグメントの業績は次のとおりであります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントとして記載する事業セグメントの構成を変更しており、前連結会計年度の比較・分析は、変更後の区分に基づいております。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/19 13:07
3 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,011 5,145 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,011 5,145 普通株式の期中平均株式数(千株) 21,256 21,297