- 3153
- 2026/09/18
- 時価
- 711億円
- PER 予
- 12.65倍
- 2010年以降
- 5.56-17.18倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.96倍
- 2010年以降
- 0.41-2.17倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.72%
- ROE 予
- 15.46%
- ROA 予
- 8.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
八洲電機(3153)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 22億4300万
- 2009年3月31日 -6.33%
- 21億100万
- 2010年3月31日 -48.69%
- 10億7800万
- 2011年3月31日 -9.37%
- 9億7700万
- 2012年3月31日 +76.25%
- 17億2200万
- 2013年3月31日 -17.42%
- 14億2200万
- 2014年3月31日 +13.29%
- 16億1100万
- 2015年3月31日 +8.81%
- 17億5300万
- 2016年3月31日 +7.64%
- 18億8700万
- 2017年3月31日 -17.65%
- 15億5400万
- 2018年3月31日 +28.83%
- 20億200万
- 2019年3月31日 +17.23%
- 23億4700万
- 2020年3月31日 +6.9%
- 25億900万
- 2021年3月31日 -13.43%
- 21億7200万
- 2022年3月31日 -2.26%
- 21億2300万
- 2023年3月31日 +31.61%
- 27億9400万
- 2024年3月31日 +39.37%
- 38億9400万
- 2025年3月31日 +34.9%
- 52億5300万
- 2026年3月31日 +38.76%
- 72億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 16億4300万
- 2009年3月31日 -5.23%
- 15億5700万
- 2010年3月31日 -48.68%
- 7億9900万
- 2011年3月31日 -4.63%
- 7億6200万
- 2012年3月31日 +70.34%
- 12億9800万
- 2013年3月31日 -27.73%
- 9億3800万
- 2014年3月31日 +13.33%
- 10億6300万
- 2015年3月31日 +2.07%
- 10億8500万
- 2016年3月31日 +17.24%
- 12億7200万
- 2017年3月31日 -25.79%
- 9億4400万
- 2018年3月31日 +42.9%
- 13億4900万
- 2019年3月31日 -2.67%
- 13億1300万
- 2020年3月31日 -12.19%
- 11億5300万
- 2021年3月31日 -30.36%
- 8億300万
- 2022年3月31日 +10.96%
- 8億9100万
- 2023年3月31日 +83.95%
- 16億3900万
- 2024年3月31日 +37.4%
- 22億5200万
- 2025年3月31日 +54.97%
- 34億9000万
- 2026年3月31日 +32.92%
- 46億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額の主なものは、親会社での余資運用資金(預金及び有価証券)、長期性投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2026/06/19 13:07
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/19 13:07
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/19 13:07
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、事業系戦略では、社会インフラに携わるお客様の経営課題を的確に捉え、エンジニアリングとグループ連携によって解決し「収益の拡大」「事業規模の拡大」を図り、八洲電機グループ全体の成長を追求しております。管理系イノベーション戦略では、未来志向で業務改革と効率化を推進するとともに、「エンゲージメント向上プロジェクト」を設置し、施策パッケージを検討し、一体で推進するよう取組んでおります。社内DX戦略においては、基幹システムを最新のシステムへ切り替え、機動性のある業務へ脱却を図るとともに、基本業務の見直しに伴い、新しい業務方法により業務効率を改善し省力化を推進しております。また、人的資本経営への取組みとして、階層別研修等をより一層推進し「個の力」を高めることで「組織力」の強化を図っております。2026/06/19 13:07
当連結会計年度におきましては、公共・設備事業における空調設備工事や空調機器販売などが好調に推移し、売上高は745億69百万円(前年比12.9%増)、営業利益は72億89百万円(前年比38.8%増)、経常利益は74億37百万円(前年比38.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は51億45百万円(前年比28.3%増)の増収増益となり、上場以来の最高益を4年連続で更新しました。
セグメントの業績は次のとおりであります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントとして記載する事業セグメントの構成を変更しており、前連結会計年度の比較・分析は、変更後の区分に基づいております。