ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/25 13:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
工具、器具及び備品	0	百万円	0	百万円
ソフトウエア	0	百万円	-	百万円
電話加入権	0	百万円	-	百万円

2019/06/25 13:16

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

③電子デバイス・コンポーネント事業
産業機器分野の工作機械関連では、好調感が薄れ設備投資意欲の低下とともに減速しましたが、IoT関連需要を中心に好調なソフトウエアを含めたシステム基板に注力した結果、売上高は堅調に推移しました。
アミューズメント分野では、メーカーの構造改革による製品廃止があり、売上高は低調に推移しました。

2019/06/25 13:16

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準

2019/06/25 13:16

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準

2019/06/25 13:16

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/25 13:16