無形固定資産
連結
- 2009年9月30日
- 8億7000万
- 2014年9月30日 -43.68%
- 4億9000万
- 2015年9月30日 +42.65%
- 6億9900万
- 2016年9月30日 +1%
- 7億600万
- 2017年9月30日 -3.26%
- 6億8300万
- 2018年9月30日 -12.15%
- 6億
- 2019年9月30日 +20.5%
- 7億2300万
- 2020年9月30日 +18.81%
- 8億5900万
- 2021年9月30日 -12.57%
- 7億5100万
- 2022年9月30日 -9.45%
- 6億8000万
- 2023年9月30日 -17.94%
- 5億5800万
個別
- 2009年9月30日
- 7億9900万
- 2014年9月30日 -40.8%
- 4億7300万
- 2015年9月30日 -7.19%
- 4億3900万
- 2016年9月30日 +5.01%
- 4億6100万
- 2017年9月30日 -1.95%
- 4億5200万
- 2018年9月30日 -15.04%
- 3億8400万
- 2019年9月30日 +17.71%
- 4億5200万
- 2020年9月30日 +34.07%
- 6億600万
- 2021年9月30日 -14.52%
- 5億1800万
- 2022年9月30日 -8.88%
- 4億7200万
- 2023年9月30日 -14.83%
- 4億200万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 建物及び構築物 3～50年2023/12/22 10:32
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2023/12/22 10:32 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※2 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/12/22 10:32
前中間連結会計期間(自 令和4年4月1日至 令和4年9月30日) 当中間連結会計期間(自 令和5年4月1日至 令和5年9月30日) その他 0 0 無形固定資産 0 - 計 10 1 - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2023/12/22 10:32
前中間会計期間(自 令和4年4月1日至 令和4年9月30日) 当中間会計期間(自 令和5年4月1日至 令和5年9月30日) 有形固定資産 235百万円 271百万円 無形固定資産 75 77 - #5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 構築物 3～50年2023/12/22 10:32
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。