日本酒類販売の無形固定資産の推移 - 第一四半期

【期間】

連結

2009年9月30日: 8億7000万
2014年9月30日 -43.68%: 4億9000万
2015年9月30日 +42.65%: 6億9900万
2016年9月30日 +1%: 7億600万
2017年9月30日 -3.26%: 6億8300万
2018年9月30日 -12.15%: 6億
2019年9月30日 +20.5%: 7億2300万
2020年9月30日 +18.81%: 8億5900万
2021年9月30日 -12.57%: 7億5100万
2022年9月30日 -9.45%: 6億8000万
2023年9月30日 -17.94%: 5億5800万
2024年9月30日 -0.54%: 5億5500万
2025年9月30日 +93.51%: 10億7400万

個別

2009年9月30日: 7億9900万
2014年9月30日 -40.8%: 4億7300万
2015年9月30日 -7.19%: 4億3900万
2016年9月30日 +5.01%: 4億6100万
2017年9月30日 -1.95%: 4億5200万
2018年9月30日 -15.04%: 3億8400万
2019年9月30日 +17.71%: 4億5200万
2020年9月30日 +34.07%: 6億600万
2021年9月30日 -14.52%: 5億1800万
2022年9月30日 -8.88%: 4億7200万
2023年9月30日 -14.83%: 4億200万
2024年9月30日 +6.47%: 4億2800万
2025年9月30日 +1.17%: 4億3300万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/12/22 13:16

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2025/12/22 13:16

#3 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日)	当中間会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日)
有形固定資産	249百万円	247百万円
無形固定資産	65	63

2025/12/22 13:16

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

構築物 3～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/12/22 13:16