無形固定資産
連結
- 2008年3月31日
- 10億4500万
- 2009年3月31日 -2.78%
- 10億1600万
- 2010年3月31日 -19.09%
- 8億2200万
- 2011年3月31日 -9.12%
- 7億4700万
- 2012年3月31日 -29.99%
- 5億2300万
- 2013年3月31日 -39.2%
- 3億1800万
- 2014年3月31日 +42.14%
- 4億5200万
- 2015年3月31日 +59.29%
- 7億2000万
- 2016年3月31日 +2.22%
- 7億3600万
- 2017年3月31日 -6.93%
- 6億8500万
- 2018年3月31日 -4.96%
- 6億5100万
- 2019年3月31日 +7.99%
- 7億300万
- 2020年3月31日 +24.04%
- 8億7200万
- 2021年3月31日 -6.88%
- 8億1200万
- 2022年3月31日 -13.92%
- 6億9900万
- 2023年3月31日 -13.3%
- 6億600万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1600万
- 2009年3月31日 +0.87%
- 9億2400万
- 2010年3月31日 -16.45%
- 7億7200万
- 2011年3月31日 -5.05%
- 7億3300万
- 2012年3月31日 -30.29%
- 5億1100万
- 2013年3月31日 -39.92%
- 3億700万
- 2014年3月31日 +43%
- 4億3900万
- 2015年3月31日 +3.19%
- 4億5300万
- 2016年3月31日 +6.84%
- 4億8400万
- 2017年3月31日 -7.23%
- 4億4900万
- 2018年3月31日 -4.68%
- 4億2800万
- 2019年3月31日 +14.02%
- 4億8800万
- 2020年3月31日 +25.2%
- 6億1100万
- 2021年3月31日 -6.87%
- 5億6900万
- 2022年3月31日 -15.64%
- 4億8000万
- 2023年3月31日 -9.17%
- 4億3600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2023/06/29 13:23 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 13:23
前連結会計年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当連結会計年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 有形固定資産その他 1 3 無形固定資産 - 0 計 10 14 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 令和4年4月1日 至 令和5年3月31日)2023/06/29 13:23
当社グループは、管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。なお、賃貸用資産及び遊休資産については各物件を資産グループとしております。場所 用途 種類 東京都八王子市他5件 事業用資産 無形固定資産他
事業用資産については、収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(267百万円)として計上しております。その内訳は無形固定資産149百万円、建物及び構築物101百万円、リース資産(賃貸借処理)14百万円、その他1百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零としております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 建物及び構築物 3～50年2023/06/29 13:23
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 3～50年 構築物 3～50年2023/06/29 13:23
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。