日本酒類販売の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億4500万
- 2009年3月31日 -2.78%
- 10億1600万
- 2009年9月30日 -14.37%
- 8億7000万
- 2010年3月31日 -5.52%
- 8億2200万
- 2011年3月31日 -9.12%
- 7億4700万
- 2012年3月31日 -29.99%
- 5億2300万
- 2013年3月31日 -39.2%
- 3億1800万
- 2014年3月31日 +42.14%
- 4億5200万
- 2014年9月30日 +8.41%
- 4億9000万
- 2015年3月31日 +46.94%
- 7億2000万
- 2015年9月30日 -2.92%
- 6億9900万
- 2016年3月31日 +5.29%
- 7億3600万
- 2016年9月30日 -4.08%
- 7億600万
- 2017年3月31日 -2.97%
- 6億8500万
- 2017年9月30日 -0.29%
- 6億8300万
- 2018年3月31日 -4.69%
- 6億5100万
- 2018年9月30日 -7.83%
- 6億
- 2019年3月31日 +17.17%
- 7億300万
- 2019年9月30日 +2.84%
- 7億2300万
- 2020年3月31日 +20.61%
- 8億7200万
- 2020年9月30日 -1.49%
- 8億5900万
- 2021年3月31日 -5.47%
- 8億1200万
- 2021年9月30日 -7.51%
- 7億5100万
- 2022年3月31日 -6.92%
- 6億9900万
- 2022年9月30日 -2.72%
- 6億8000万
- 2023年3月31日 -10.88%
- 6億600万
- 2023年9月30日 -7.92%
- 5億5800万
- 2024年3月31日 -3.94%
- 5億3600万
- 2024年9月30日 +3.54%
- 5億5500万
- 2025年3月31日 +110.63%
- 11億6900万
- 2025年9月30日 -8.13%
- 10億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1600万
- 2009年3月31日 +0.87%
- 9億2400万
- 2009年9月30日 -13.53%
- 7億9900万
- 2010年3月31日 -3.38%
- 7億7200万
- 2011年3月31日 -5.05%
- 7億3300万
- 2012年3月31日 -30.29%
- 5億1100万
- 2013年3月31日 -39.92%
- 3億700万
- 2014年3月31日 +43%
- 4億3900万
- 2014年9月30日 +7.74%
- 4億7300万
- 2015年3月31日 -4.23%
- 4億5300万
- 2015年9月30日 -3.09%
- 4億3900万
- 2016年3月31日 +10.25%
- 4億8400万
- 2016年9月30日 -4.75%
- 4億6100万
- 2017年3月31日 -2.6%
- 4億4900万
- 2017年9月30日 +0.67%
- 4億5200万
- 2018年3月31日 -5.31%
- 4億2800万
- 2018年9月30日 -10.28%
- 3億8400万
- 2019年3月31日 +27.08%
- 4億8800万
- 2019年9月30日 -7.38%
- 4億5200万
- 2020年3月31日 +35.18%
- 6億1100万
- 2020年9月30日 -0.82%
- 6億600万
- 2021年3月31日 -6.11%
- 5億6900万
- 2021年9月30日 -8.96%
- 5億1800万
- 2022年3月31日 -7.34%
- 4億8000万
- 2022年9月30日 -1.67%
- 4億7200万
- 2023年3月31日 -7.63%
- 4億3600万
- 2023年9月30日 -7.8%
- 4億200万
- 2024年3月31日 -1.74%
- 3億9500万
- 2024年9月30日 +8.35%
- 4億2800万
- 2025年3月31日 -1.4%
- 4億2200万
- 2025年9月30日 +2.61%
- 4億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2025/06/27 13:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 建物及び構築物 3～50年2025/06/27 13:12
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 3～50年 構築物 3～50年2025/06/27 13:12
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
