松田産業(7456)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -2億5900万
- 2009年3月31日
- -2億2000万
- 2010年3月31日
- -2億800万
- 2011年3月31日
- -1億7000万
- 2012年3月31日 -17.06%
- -1億9900万
- 2013年3月31日 -39.2%
- -2億7700万
- 2014年3月31日
- -2億500万
- 2015年3月31日
- -1億4700万
- 2016年3月31日
- -6800万
- 2017年3月31日 ±0%
- -6800万
- 2018年3月31日
- -6400万
- 2019年3月31日
- -1600万
- 2020年3月31日 -12.5%
- -1800万
- 2021年3月31日 -66.67%
- -3000万
- 2022年3月31日
- -2500万
- 2023年3月31日 -52%
- -3800万
- 2024年3月31日
- -2600万
- 2025年3月31日
- -2000万
- 2026年3月31日
- -1800万
個別
- 2008年3月31日
- -4億900万
- 2009年3月31日
- -3億7000万
- 2010年3月31日
- -2億700万
- 2011年3月31日
- -1億7000万
- 2012年3月31日 -17.06%
- -1億9900万
- 2013年3月31日 -39.2%
- -2億7700万
- 2014年3月31日
- -2億500万
- 2015年3月31日
- -1億4700万
- 2016年3月31日
- -6800万
- 2017年3月31日 ±0%
- -6800万
- 2018年3月31日
- -6400万
- 2019年3月31日
- -1500万
- 2020年3月31日 -20%
- -1800万
- 2021年3月31日 -66.67%
- -3000万
- 2022年3月31日
- -2500万
- 2023年3月31日 -52%
- -3800万
- 2024年3月31日
- -2600万
- 2025年3月31日
- -2000万
- 2026年3月31日
- -1800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 10:02
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 支払手数料 2,113 2,956 貸倒引当金繰入額 △7 2 給料手当及び賞与 5,826 6,032 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの…時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市 場 価 格 の な い 株 式 等 …移動平均法による原価法2025/06/24 10:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 37 20 18 40 賞与引当金 1,043 1,203 1,043 1,203 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 10:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率と差異発生原因の主な内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 未払法定福利費 48 55 貸倒引当金 11 12 役員退職慰労引当金 241 250
(単位:%) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 10:02
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 未払法定福利費 52 59 貸倒引当金 13 12 役員退職慰労引当金 241 250
前連結会計年度の注記において、調整項目の「その他」に含めていた「棚卸資産未実現利益」は重要性が増したため、独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定2025/06/24 10:02
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成にあたり重要となる会計方針につきましては、「第一部[企業情報] 第5[経理の状況] 1[連結財務諸表等] [注記事項] (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」に記載のとおりですが、決算日における資産・負債の報告数値、報告期間における収益・費用の報告数値に影響を与える見積りは、主に退職給付会計、賞与引当金、税効果会計、貸倒引当金、減損会計、棚卸資産の評価であり、継続して評価を行っております。
また、連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものは、「第一部 [企業情報] 第5[経理の状況] 1[連結財務諸表等] [注記事項] (重要な会計上の見積り)」に記載しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2025/06/24 10:02