固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 200億5200万
- 2016年3月31日 +2.72%
- 205億9700万
個別
- 2015年3月31日
- 187億7400万
- 2016年3月31日 +4.46%
- 196億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2016/06/28 13:25
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~38年
機械及び装置 2~7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/28 13:25 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/28 13:25
(単位:百万円) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 13:25
(単位:百万円) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/06/28 13:25
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率と差異発生原因の主な内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 485百万円 439百万円 固定資産-繰延税金資産 ― 11 流動負債-繰延税金負債 ― △1
- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2016/06/28 13:25
固定資産除却損の表示方法は、従来、損益計算書上、その他(前事業年度25百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、固定資産除却損(当事業年度8百万円)として表示しております。 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2016/06/28 13:25
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた27百万円は、「固定資産除却損」8百万円、「その他」18百万円として組み替えております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
その他 10年(経済的耐用年数)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/28 13:25 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2016/06/28 13:25
日鉄住金マイクロメタル株式会社 前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 8,756 10,627 固定資産合計 3,488 3,021