有価証券報告書-第65期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～47年
賃貸用建物 3～47年
賃貸用その他資産 4～20年
その他 2～20年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。