たな卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
カラオケ賃貸機器 5年～6年
カラオケルーム及び飲食店舗設備 3年～41年2021/06/29 10:08

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※2 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
カラオケルーム及び飲食店舗設備	144	162
無形固定資産	11	0
その他	1	12

2021/06/29 10:08

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、有形固定資産の取得による支出が5,797百万円、無形固定資産の取得による支出が3,139百万円及び映像使用許諾権の取得による支出が924百万円等により、前連結会計年度に比べ11,890百万円減少し、9,539百万円となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2021/06/29 10:08

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	8年～25年
工具、器具及び備品	3年～20年
カラオケ賃貸機器	5年～6年
カラオケルーム及び飲食店舗設備	3年～41年

2021/06/29 10:08