- 7466
- 2026/10/09
- 時価
- 304億円
- PER 予
- 10.76倍
- 2010年以降
- 6.22-13.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.49-1.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.82%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SPK(7466)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1973万
- 2009年3月31日 +20.61%
- 1億4441万
- 2010年3月31日 -21.6%
- 1億1322万
- 2010年12月31日 -29.3%
- 8004万
- 2011年3月31日 +80.03%
- 1億4410万
- 2011年6月30日 -36.25%
- 9187万
- 2011年9月30日 +42.54%
- 1億3095万
- 2011年12月31日 -36.75%
- 8282万
- 2012年3月31日 +52.9%
- 1億2663万
- 2012年6月30日 -36.95%
- 7984万
- 2012年9月30日 +55.35%
- 1億2404万
- 2012年12月31日 -31.13%
- 8542万
- 2013年3月31日 +33%
- 1億1361万
- 2013年6月30日 -44.9%
- 6259万
- 2013年9月30日 +85.74%
- 1億1627万
- 2013年12月31日 -44.63%
- 6437万
- 2014年3月31日 +137.11%
- 1億5264万
- 2014年6月30日 -33.11%
- 1億210万
- 2014年9月30日 +33.81%
- 1億3663万
- 2014年12月31日 -29.59%
- 9619万
- 2015年3月31日 +47.08%
- 1億4149万
- 2015年6月30日 -41.38%
- 8293万
- 2015年9月30日 +44.06%
- 1億1947万
- 2015年12月31日 -30.8%
- 8268万
- 2016年3月31日 +39.51%
- 1億1535万
- 2016年6月30日 -24.13%
- 8751万
- 2016年9月30日 +27.81%
- 1億1185万
- 2016年12月31日 -28.02%
- 8051万
- 2017年3月31日 +47.69%
- 1億1891万
- 2017年6月30日 -27.71%
- 8596万
- 2017年9月30日 +58.7%
- 1億3642万
- 2017年12月31日 -31.36%
- 9363万
- 2018年3月31日 +61.18%
- 1億5092万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1074万
- 2009年3月31日 +22.16%
- 1億3529万
- 2010年3月31日 -22.86%
- 1億436万
- 2011年3月31日 +26.9%
- 1億3244万
- 2012年3月31日 -14.24%
- 1億1358万
- 2013年3月31日 -12.64%
- 9923万
- 2014年3月31日 +7.74%
- 1億690万
- 2015年3月31日 +14.46%
- 1億2236万
- 2016年3月31日 -24.38%
- 9252万
- 2017年3月31日 +2.4%
- 9475万
- 2018年3月31日 +21.01%
- 1億1465万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/18 17:07
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金否認 92百万円 129百万円 繰延税金負債合計 △57 △84 繰延税金資産の純額 321 371 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/18 17:07
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 (百万円) (百万円) 賞与引当金否認 132 170 繰延税金負債合計 △405 △460 繰延税金資産の純額 129 243