リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 625万
- 2010年3月31日 +466.83%
- 3546万
- 2011年3月31日 +437.33%
- 1億9054万
- 2012年3月31日 -23.88%
- 1億4504万
- 2013年3月31日 -12.43%
- 1億2701万
- 2014年3月31日 -39.11%
- 7733万
- 2015年3月31日 -48.55%
- 3978万
- 2016年3月31日 +278.09%
- 1億5042万
- 2017年3月31日 -13.8%
- 1億2967万
- 2018年3月31日 +27.9%
- 1億6584万
- 2019年3月31日 -18.01%
- 1億3596万
- 2020年3月31日 -24.14%
- 1億315万
- 2021年3月31日 -8.98%
- 9388万
- 2022年3月31日 -39.28%
- 5700万
- 2023年3月31日 -31.42%
- 3909万
- 2024年3月31日 -42.42%
- 2251万
個別
- 2009年3月31日
- 625万
- 2010年3月31日 +336.7%
- 2732万
- 2011年3月31日 +574.66%
- 1億8431万
- 2012年3月31日 -23.65%
- 1億4073万
- 2013年3月31日 -11.45%
- 1億2461万
- 2014年3月31日 -38.33%
- 7685万
- 2015年3月31日 -54.81%
- 3473万
- 2016年3月31日 +314.03%
- 1億4380万
- 2017年3月31日 -13.3%
- 1億2468万
- 2018年3月31日 +30.32%
- 1億6248万
- 2019年3月31日 -17.39%
- 1億3422万
- 2020年3月31日 -23.37%
- 1億286万
- 2021年3月31日 -41.93%
- 5973万
- 2022年3月31日 -49.27%
- 3030万
- 2023年3月31日 -57.54%
- 1286万
- 2024年3月31日 -59.35%
- 523万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/06/26 15:45
1.リース資産の内容
(ア)有形固定資産・・・主として、海外連結子会社の不動産リースであります。 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2024/06/26 15:45
2.リース契約による主な賃借設備(リース資産に計上されるものを除く)は下記のとおりであります。
- #3 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
国内向 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
その他 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/26 15:45 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 15:45
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.固定資産の減価償却の方法2024/06/26 15:45
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。