リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1033万
- 2010年3月31日 +455.83%
- 5743万
- 2011年3月31日 -4.93%
- 5460万
- 2012年3月31日 -18.93%
- 4426万
- 2013年3月31日 ±0%
- 4426万
- 2014年3月31日 +8.46%
- 4801万
- 2015年3月31日 +0.34%
- 4817万
- 2016年3月31日 +92.6%
- 9278万
- 2017年3月31日 +6.3%
- 9862万
- 2018年3月31日 +2.49%
- 1億108万
- 2019年3月31日 +8.38%
- 1億954万
- 2020年3月31日 +69.41%
- 1億8558万
- 2021年3月31日 +38.81%
- 2億5761万
- 2022年3月31日 +51.93%
- 3億9139万
- 2023年3月31日 +63.62%
- 6億4040万
個別
- 2009年3月31日
- 1033万
- 2010年3月31日 +445.38%
- 5635万
- 2011年3月31日 -5.03%
- 5352万
- 2012年3月31日 -19.31%
- 4318万
- 2013年3月31日 ±0%
- 4318万
- 2014年3月31日 ±0%
- 4318万
- 2015年3月31日 ±0%
- 4318万
- 2016年3月31日 +103.29%
- 8779万
- 2017年3月31日 +6.65%
- 9364万
- 2018年3月31日 +2.62%
- 9609万
- 2019年3月31日 ±0%
- 9609万
- 2020年3月31日 ±0%
- 9609万
- 2021年3月31日 +0.7%
- 9677万
- 2022年3月31日 ±0%
- 9677万
- 2023年3月31日 ±0%
- 9677万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/22 14:23
1.リース資産の内容
(ア)有形固定資産・・・主として、海外連結子会社の不動産リースであります。 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2023/06/22 14:23
2.リース契約による主な賃借設備(リース資産に計上されるものを除く)は下記のとおりであります。
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
国内向 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
その他 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/22 14:23 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/22 14:23
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 0 - リース資産 3,045 - 器具及び備品 83 675 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 14:23
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4.固定資産の減価償却の方法2023/06/22 14:23
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。