減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1億500万
- 2009年3月31日 +37.14%
- 1億4400万
- 2010年3月31日 +106.94%
- 2億9800万
- 2011年3月31日 +7.72%
- 3億2100万
- 2012年3月31日 +4.67%
- 3億3600万
- 2013年3月31日 +11.31%
- 3億7400万
- 2014年3月31日 -2.67%
- 3億6400万
- 2015年3月31日 -42.58%
- 2億900万
- 2016年3月31日 -6.7%
- 1億9500万
- 2017年3月31日 -1.03%
- 1億9300万
- 2018年3月31日 -10.88%
- 1億7200万
- 2019年3月31日 +8.14%
- 1億8600万
- 2020年3月31日 +15.59%
- 2億1500万
- 2021年3月31日 +14.88%
- 2億4700万
- 2022年3月31日 +14.17%
- 2億8200万
- 2023年3月31日 +4.26%
- 2億9400万
- 2024年3月31日 +19.73%
- 3億5200万
- 2025年3月31日 +10.23%
- 3億8800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- なお、営業費用はすべて一般管理費であります。2024/06/27 15:00
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 16百万円 24百万円 減価償却費 78百万円 85百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 15:00
(注)1.評価性引当額に重要な変動が生じた主な理由は、棚卸資産評価損によるものであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 長期未払金 13 - 減価償却費限度超過額 - 0 減損損失 50 48
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額