- 7483
- 2026/09/02
- 時価
- 1139億円
- PER 予
- 12.86倍
- 2010年以降
- 5.14-22.92倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.15倍
- 2010年以降
- 0.54-1.71倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.61%
- ROE 予
- 8.95%
- ROA 予
- 7.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ドウシシャ（7483）の非支配株主持分の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 8億400万
- 2015年6月30日 +10.07%
- 8億8500万
- 2015年9月30日 -4.63%
- 8億4400万
- 2015年12月31日 +7.11%
- 9億400万
- 2016年3月31日 -0.77%
- 8億9700万
- 2016年6月30日 -1.34%
- 8億8500万
- 2016年9月30日 -14.35%
- 7億5800万
- 2016年12月31日 +22.56%
- 9億2900万
- 2017年3月31日 ±0%
- 9億2900万
- 2017年6月30日 +5.81%
- 9億8300万
- 2017年9月30日 -19.23%
- 7億9400万
- 2017年12月31日 +4.66%
- 8億3100万
- 2018年3月31日 -2.29%
- 8億1200万
- 2018年6月30日 +31.4%
- 10億6700万
- 2018年9月30日 +3.47%
- 11億400万
- 2018年12月31日 +0.54%
- 11億1000万
- 2019年3月31日 +3.6%
- 11億5000万
- 2019年6月30日 -0.52%
- 11億4400万
- 2019年9月30日 +0.26%
- 11億4700万
- 2019年12月31日 +5.84%
- 12億1400万
- 2020年3月31日 -1.32%
- 11億9800万
- 2020年6月30日 +4.84%
- 12億5600万
- 2020年9月30日 +5.1%
- 13億2000万
- 2020年12月31日 +1.74%
- 13億4300万
- 2021年3月31日 +6.63%
- 14億3200万
- 2021年6月30日 -15.15%
- 12億1500万
- 2021年9月30日 +3.54%
- 12億5800万
- 2021年12月31日 +5.64%
- 13億2900万
- 2022年3月31日 +7.37%
- 14億2700万
- 2022年6月30日 +11.63%
- 15億9300万
- 2022年9月30日 +3.58%
- 16億5000万
- 2022年12月31日 -4.73%
- 15億7200万
- 2023年3月31日 +2.42%
- 16億1000万
- 2023年6月30日 -5.22%
- 15億2600万
- 2023年9月30日 +5.83%
- 16億1500万
- 2023年12月31日 -0.62%
- 16億500万
- 2024年3月31日 +5.3%
- 16億9000万
- 2024年6月30日 +7.87%
- 18億2300万
- 2024年9月30日 -6.58%
- 17億300万
- 2024年12月31日 -5.81%
- 16億400万
- 2025年3月31日 -5.42%
- 15億1700万
- 2025年6月30日 -1.32%
- 14億9700万
- 2025年9月30日 +5.28%
- 15億7600万
- 2025年12月31日 +7.04%
- 16億8700万
- 2026年3月31日 +1.78%
- 17億1700万
- 2026年6月30日 +3.2%
- 17億7200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2026/06/25 9:11
なお、在外連結子会社の資産及び負債並びに費用及び収益は連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて表示しております。
(7)重要なヘッジ会計の方法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2026/06/25 9:11
当連結会計年度における純資産の残高は、96,550百万円(前連結会計年度89,239百万円)となり、7,311百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益8,643百万円、資本剰余金217百万円、自己株式1,249百万円、その他有価証券評価差額金210百万円、繰延ヘッジ損益132百万円、為替換算調整勘定106百万円、退職給付に係る調整累計額49百万円、非支配株主持分200百万円の増加及び剰余金の配当3,351百万円、新株予約権146百万円の減少によるものであります。
キャッシュ・フローの分析
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
