のれん
連結
- 2018年3月31日
- 4100万
- 2019年3月31日 -36.59%
- 2600万
個別
- 2018年3月31日
- 4100万
- 2019年3月31日 -36.59%
- 2600万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2019/06/19 11:48 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント利益又は損失 (単位:百万円)2019/06/19 11:48
セグメント資産 (単位:百万円)前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引消去 96 80 のれんの償却額 - - 棚卸資産の調整額 △0 △0
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~45年
機械及び装置 2~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、のれんについては、取得後5年間で均等償却し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/19 11:48 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2019/06/19 11:48
前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 評価性引当額の増減額 61.4 100分の5以下であ 負ののれん償却額 1.5 るため注記を省略 過年度法人税等 4.5 しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2019/06/19 11:48
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 評価性引当額の増減額 32.7 3.6 負ののれん償却額 1.5 0.5 子会社の清算による影響 5.0 - - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2019/06/19 11:48
(5)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/19 11:48
ただし、のれんについては、取得後5年間で均等償却し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
4.引当金の計上基準