建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 10～45年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年5月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2015/08/28 9:46

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)		当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	-千円		81,445千円
機械装置及び運搬具	864		400

2015/08/28 9:46

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)		当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	-千円		16,217千円
機械装置及び運搬具	153		-

2015/08/28 9:46

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

当連結会計年度(平成27年5月31日)
国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳額は、建物69,720千円であり、連結貸借対照表計上額は、この圧縮記帳額を控除しております。

2015/08/28 9:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年5月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④長期前払費用
定額法2015/08/28 9:46

#6 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(注)1.上記の金額のうち、取引金額には消費税等が含まれておりません。
2.建物の交換の取引金額については、不動産鑑定士の鑑定評価を参考に決定しております。

2015/08/28 9:46