- 7504
- 2026/10/09
- 時価
- 965億円
- PER 予
- 22.49倍
- 2010年以降
- 6.29-17.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.11倍
- 2010年以降
- 0.6-1.59倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.61%
- ROE 予
- 9.39%
- ROA 予
- 6.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 173億3693万
- 2016年3月31日 +4.7%
- 181億5244万
個別
- 2015年3月31日
- 169億2087万
- 2016年3月31日 +3.78%
- 175億6105万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。2016/06/23 15:32
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/23 15:32
有形固定資産
主として、包装資材製造業における機械装置及び包装資材等製造販売業における車輌 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法により、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 15:32 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産圧縮損、固定資産除却損及び特別損失のその他のうち1,325千円は、次のとおりであります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
㈱清和における投資不動産の損害額。なお、損失相当額として、損害保険会社からの受領が当連結会計年度において確定した受取保険金と同額となります。2016/06/23 15:32 - #5 固定資産除却損の注記 、営業外費用
- 業外費用の固定資産除却損の主な内訳は、次のとおりであります。2016/06/23 15:32
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 圧縮記帳額2016/06/23 15:32
有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益の圧縮記帳額は次のとおりであります。
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/23 15:32
(単位:千円) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、機械装置及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法により、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ 投資不動産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。2016/06/23 15:32