高速（7504）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 7152万
2009年3月31日 +44.12%: 1億308万
2010年3月31日 -15.28%: 8733万
2011年3月31日 -0.55%: 8685万
2012年3月31日 -16.14%: 7283万
2013年3月31日 -14.26%: 6245万
2014年3月31日 -14.93%: 5313万
2015年3月31日 +26.41%: 6716万
2016年3月31日 +58.38%: 1億637万
2017年3月31日 -13.73%: 9177万
2018年3月31日 -15.32%: 7771万
2019年3月31日 -15.48%: 6567万
2020年3月31日 +85.03%: 1億2152万
2021年3月31日 -11.92%: 1億703万
2022年3月31日 +12.76%: 1億2069万
2023年3月31日 -7.35%: 1億1182万
2024年3月31日 -9.47%: 1億123万
2025年3月31日 -8.31%: 9282万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、機械装置及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法により、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ投資不動産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2025/06/24 15:50
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法によっております。
ただし、機械装置及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/24 15:50
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
2025/06/24 15:50