有価証券報告書-第126期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 賃貸不動産
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 47年