建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
構築物 8～30年
機械及び装置 10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は3年であります。2016/03/30 15:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2.圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	30,590千円	30,590千円
機械装置及び運搬具	2,687	2,687

2016/03/30 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

当期増加額の内容

建物	本社ビル設備改修工事	7,686千円
工具、器具及び備品	情報システム改修費	5,971千円

2016/03/30 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は3年であります。2016/03/30 15:00