ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得し
た建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間
で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 9:26

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
工具、器具及び備品	8		0
ソフトウエア	244		11
その他	0		0

2018/06/22 9:26

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

工具、器具及び備品	金型	53百万円
ソフトウエア	新基幹システム	608百万円

2018/06/22 9:26

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業ユニットを基準とした管理会計上の区分に従ってグルーピングしております。
(注)自社利用のソフトウエア等について使用終了を見込んだため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

2018/06/22 9:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 3～12年
工具、器具及び備品 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 9:26