デイトナ(7228)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 1614万
- 2009年12月31日 +2.74%
- 1659万
- 2010年12月31日 -21.84%
- 1296万
- 2011年12月31日 +19.38%
- 1548万
- 2012年12月31日 +3.96%
- 1609万
- 2013年12月31日 +5.36%
- 1695万
- 2014年12月31日 -3.56%
- 1635万
- 2015年12月31日 +28.48%
- 2101万
- 2016年12月31日 +0.05%
- 2102万
- 2017年12月31日 +130.83%
- 4853万
- 2018年12月31日 -3.94%
- 4661万
- 2019年12月31日 +10.28%
- 5140万
- 2020年12月31日 +2.38%
- 5263万
- 2021年12月31日 +77.74%
- 9355万
- 2022年12月31日 -2.94%
- 9080万
- 2023年12月31日 -12.4%
- 7954万
- 2024年12月31日 -10.3%
- 7134万
- 2025年12月31日 -3.79%
- 6864万
個別
- 2008年12月31日
- 1445万
- 2009年12月31日 -16.12%
- 1212万
- 2010年12月31日 -6.23%
- 1137万
- 2011年12月31日 +18.56%
- 1348万
- 2012年12月31日 +9.68%
- 1478万
- 2013年12月31日 -1.31%
- 1459万
- 2014年12月31日 +7.29%
- 1565万
- 2015年12月31日 +28.59%
- 2013万
- 2016年12月31日 +1.92%
- 2051万
- 2017年12月31日 +13.53%
- 2329万
- 2018年12月31日 +5.6%
- 2460万
- 2019年12月31日 +14.42%
- 2814万
- 2020年12月31日 -0.18%
- 2809万
- 2021年12月31日 +61.45%
- 4536万
- 2022年12月31日 -4.43%
- 4335万
- 2023年12月31日 +0.37%
- 4351万
- 2024年12月31日 -15.42%
- 3680万
- 2025年12月31日 +4.96%
- 3862万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として、総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2026/03/25 10:30 - #2 引当金明細表(連結)
- 2026/03/25 10:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 608,485 3 15 608,473 賞与引当金 36,801 38,627 36,801 38,627 株主優待引当金 21,575 25,212 21,206 25,581 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/03/25 10:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 棚卸資産評価損 30,509千円 29,605千円 賞与引当金 10,988千円 11,534千円 未払事業税 5,613千円 8,204千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/03/25 10:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 棚卸資産評価損 71,598千円 62,369千円 賞与引当金 22,887千円 21,873千円 未払事業税 7,413千円 11,691千円
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。2026/03/25 10:30