有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降の新規取得建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8～50年
ロ.無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。